地球温暖化　徹底研究室

地球温暖化によるさまざまな影響があることは別項で紹介しました。

しかしそのまま地球温暖化を放置しておくわけにはいきまません。

そこでこれから数回にわたり、地球温暖化を防止すべく、その対策について解説をしていきたいと思います。

地球温暖化に対する対策ですが、温暖化を抑制する「緩和」と、温暖化への「適応」の2つに分けることができます。

地球温暖化の緩和策として様々な自主的な努力、および政策による対策が進められ、その内のいくつかははその有効性が認められています。

しかしながら現時点では残念ながら、その効果は温暖化を抑制するには全く足りず、現在も温室効果ガスの排出量は増え続けているのです。

しかし現在私建達が持つ緩和策を組み合わせれば、「今後数十年間の間に温室効果ガス 排出量の増加を抑制したり、現状以下の排出量にすることは経済的に可能である」とされる。

同時に、「今後20-30年間の緩和努力が大きな影響力を持つ」「気候変動に対する早期かつ強力な対策の利益は、そのコストを凌駕する」とも予測されており、現状よりも大規模かつ早急な緩和策の必要性が指摘されています。

以上からもわかるように地球温暖化に対する大々的な対策を講ずることが急務とされているのです。

地球温暖化を防止してその対策を講ずるためには世界規模で緩和策・適応策を話し合い、決定事項を推し進めていかなければなりません。

緩和策・適応策を話し合う国際的な枠組みとして、最も大きなものが気候変動枠組条約(UNFCCC)の締約国会議(COP)です。


この会議を基に京都議定書がつくられている事は覚えておいてください。

そして京都議定書は温暖化の緩和策を直接規定した世界的な取り決めとして非常に意義があるのです。

地球温暖化対策（緩和策を十分に実行した後、安定化した際の温室効果ガスの濃度が鍵を握るとされています。

温室効果ガスの濃度が安定化した時の濃度が低いほど、早急な対策を実行し温室効果ガスの排出量削減を早める必要があるとという報告書があります。

そこで温室効果ガスのの安定化時の二酸化炭素濃度を抑える価格は世界のＧＤＰの１パーセントといわれており、その金額は巨額ではありますが、何らのの対策も講じなかった場合に予想される被害にかかるコストと比べて十分に小さいものであるとされています。

このことからわかるように温室効果ガスの削減のための緩和策を講じる必要性は非常に高いといえるでしょう。

そして緩和策としては発電、熱、動力、運輸、省エネルギー、炭素固定など、多岐にわたる技術面及び政策面での対策が必要とされており、温室効果ガスの排出が少ない社会にしていかなくてはならないのです。